2007年12月27日

パブコメ2件

姉妹ブログ『温暖化いろいろ』の、「あなたにとってのキョウトの宿題がパブコメ2件になっています」
http://www.janjanblog.jp/user/stopglobalwarming/stopglobalwarming/12314.html
2007-12-27
より部分的に転記しておきます。

−−−
 もう一つ大事なパブコメがすでに募集中となっていました。ポスト京都のための国内の指針を決めるものであり、かつ洞爺湖サミットに向けた日本の今後の姿勢を表明するもの、いわばキョウトの宿題ではないでしょうか。

●「低炭素社会づくりに向けて」へのご意見を募集します。
http://www.env.go.jp/earth/info/pc071211/index.html
 締め切りは平成20年1月7日(月)【必着】
本当に冬休みの宿題です。
意見募集の対象:
低炭素社会づくりに向けて [PDF 1,226KB]
http://www.env.go.jp/earth/info/pc071211/jp.pdf

 ヤレヤレ、2050年になっても日本は石油を使っているんでしょうか?そんな石油はどこにあるんでしょう?
 「脱」炭素社会に早急に向かわない限り私たちが向かい合うことになる苦境は、すでにこの原油高騰と食糧高騰が(前触れとして)見えているのではないですか?
−−−
posted by おぐおぐ at 14:25 | TrackBack(0) | 内政/外交提言アプローチ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年12月22日

クリスマスの季節にDVD

 自分用に買った10枚組のDVDがちょうど届いたので、この連休の週末は思う存分DVD漬けになります。

October 26-28, 2007 – Planning for Hard Times, Peak Oil Activists Gather to Lead the Way During the Fourth U.S. Conference on Peak Oil and Community Solutions
「第4回全米ピークオイルとコミュニティ・ソリューション会議」の講演録です。

 ではでは、メリークリスマス!続きを読む
posted by おぐおぐ at 20:04 | TrackBack(0) | go! localアプローチ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年12月18日

今週の注目発言-Peak Oil Reviewより

ASPO-USAのTom Whipple氏によるPeak Oil Reviewより

Quotes of the Week−今週の注目発言 の最近のものを集めてみました。実際にはEnergy Bulletinに掲載されていたものの転載です。

後日記:
12/24
“There is real concern out there about the availability of oil in the world.”
「世界の石油の利用可能性については真に懸念材料がある」
―US Energy Secretary Bodman following the signing of the comprehensive energy billポドマン米エネルギー長官包括エネルギー法の署名の後で


12/17
* [It is no longer true that food and energy costs don't tend to rise faster or slower than other prices over time, for two reasons.] “One, food prices driven by increased long-term demand for meat and milk rise with the growth of China and other developing countries and as; Two, global oil supply peaks lower and sooner than had been contemplated earlier.”
「理由その1、肉と牛乳の長期需要の増加により動く食糧価格が中国他の途上国の成長と共に上昇するから。その2、世界の石油供給が以前に主張されていたよりも低いレベルで早期にピークに達するから」
―Alan Greenspan, retired chairman, U.S. Federal Reserve (Wall Street Journal)元・米国連邦準備制度理事会(FRB)議長アラン・グリーンスパン、WSジャーナルでの発言

12/17
* "What we need to realize is whether peak oil production is here or is coming ... isn't really the question. The [problem] is that our share of what's available is going to continue to decrease, because the rest of the world is demanding more and is willing to pay for it-more than we ever have."
「石油生産のピークがすでに来ているのか、それとも来つつあるのか、が本当の問題なのではないことを認識しなければならない。世界の残りがより多くを求めており、私たちが持つ以上のものをそのために支払う意思があるため、私たちの取り分が減ることが問題なのだ。」
―Rodney Andrews, executive director of University of Kentucky’s Center for Applied Energy Research (CAER), addressing Kentucky lawmakers last Thursday.ケンタッキー大学の応用エネルギー研究センター代表ロドニー・アンドリュース続きを読む
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2007年12月17日

本の紹介『陰謀国家アメリカの石油戦争』

陰謀国家アメリカの石油戦争―イラン戦争は勃発するか!?(著)スティーブン ペレティエ,Stephen Pelleti`ere,荒井 雅子
陰謀国家アメリカの石油戦争―イラン戦争は勃発するか!?
出版社/メーカー:ビジネス社
価格:¥ 1,785
ISBN/ASIN:4828412638
Rating:★★★★


「陰謀国家アメリカの石油戦争 イラン戦争は勃発するか」America's Oil Wars
スティーブン・ペレティエ著2006年
ビジネス社発行

 9.11以前の米国の石油権益あるいはOPEC諸国との関係についてちゃんと書かれた国際外交の本をはじめて読んだ気分です。(リンダ・マクウェイグの「ピークオイル」で取り扱っている時代の前史と言ってもよいかもしれません。)
筆者は元(80年代)CIAのイラク担当分析官。

 ピークオイルの話は出てきませんが、サウジアラビアの重要な変化についてちゃんと指摘していますね。OPEC諸国は2つに別れていて、ハイ・アブソーバー(国内市場がある)諸国とロー・アブソーバー諸国のうち、湾岸の首長国とサウジはかつてはローアブソーバー諸国だったのが、サウジが国内人口の急激な増加に伴いハイアブソーバー諸国になりつつあり、このことがOPECの意思決定の変化要因となっていると指摘しています。
 これはある意味輸出ピークの一つの現われにもなるのですが、価格政策に与える影響というのは初耳でした。

 この本の説を延長していけば、現在の石油関係の苦境はひとえに、米国の誤った中東の情勢分析に基づく不注意な政権運営と、軍産複合体および国際石油資本の独立した動きの相互作用により引き起こされた政治的な危機だ、という論になり、早期ピークオイル論の出番をなしでも現状を説明できるかもしれません。

(なお、副題には イラン戦争は勃発するか とありますが、そのような先の話を予想した予想ものでは全然ありません。)
posted by おぐおぐ at 01:33 | TrackBack(0) | 楽観論・懐疑派 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年12月13日

自治体には自治権はないのか?ぜひピークオイル対策を

 今日、12月13日まで開催されていた愛媛県議会で、阿部悦子県議(無所属・市民派)に2回目のピークオイル問題に関する質問をしていただきました。

 1回目のやりとりはこちら(愛媛県議会でピークオイル論争)

12月5日午後の本会議でのことです。(テープ起しをしたものですので、議事録はまた変わっているかもしれません。)

−−−
阿部悦子議員(環境市民)
 最後にピークオイル問題です。
 昨年の6月県議会で私はピークオイル問題への対応策について質問しました。
その時の原油価格は1バーレル70ドルほどでしたが、今では1バーレル100ドル近くにまで上がりガソリン灯油食料品など生活必需品も高騰しました。
当時の答弁では、「今の段階では、緊急事態対応計画を策定するつもりはない」と言われました。
 しかし最近のどこまでも続く石油価格高騰は、ピークオイル問題の現われであるという懸念がかなり高まったと考えられます。楽観論の根拠となってきた国際エネルギー機関IEAですら、7月発行の中期石油市場報告書の中で、少なくとも2012年頃まで需給が緊迫し続けると述べています。
さきほどの原発震災においてもそうですが、潜在的なリスクの手当てをするのがリスク管理です。リスクが現実化してから初めて行動を起こすのであれば、それはいわば敗戦処理であって、予防にはなりません。

@.県は、どういう条件が整えば、リスク管理としてのピークオイル問題緊急事態対応計画を策定されるつもりでしょうか。続きを読む
posted by おぐおぐ at 22:03 | TrackBack(0) | go! localアプローチ | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年12月09日

IHT/NYTに輸出ピークに関する解説が

 上のグラフはThe Oil Drumの記事中のコメントより
http://europe.theoildrum.com/node/3336#more
 インドネシアは石油生産自体もピークを過ぎていますが、さらに国内の石油の消費も急増しているため、輸出量はゼロになっています。


 さて、International Herald Tribuneに輸出ピークに関する解説記事が出ています。

Oil-rich nations use more energy, cutting exports
http://www.iht.com/articles/2007/12/08/business/09oil.php

NYTimesはこちら
http://www.nytimes.com/2007/12/09/business/worldbusiness/09oil.html?_r=2&hp&oref=slogin&oref=slogin
 全文翻訳を目指したいと思いますが…。

 ”多くの大石油輸出国の経済はとても急速に成長しているので、国内のエネルギーの必要性が、どれだけ海外に売ることができるかにしわ寄せをしており、これが世界の石油市場に新たな緊張を加えている。

 専門家は、この急激な成長がもし続くなら、世界のもっとも重要な石油供給国のいくつかが、その石油の富を使って購入した自動車や住宅、ビジネスにエネルギーを提供するために、10年以内に石油の輸入をし始める必要が出てくるという。

 インドネシアはすでにこの急展開を行った。いくつかの予測によると同じ問題が5年以内に米国への供給国No.2のメキシコにおこり、世界第4位の輸出国イランもすぐ後に続くだろう。これらの国々では時にはガロンあたり7セントという安いガソリンを市民に提供するために補助金を厚く掛けており、浪費の習慣をつけさせている慣習だ、と専門家はいう。”続きを読む
posted by おぐおぐ at 23:17 | TrackBack(0) | 哲学(時代認識/エネルギー論) | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年12月08日

本日の甘利大臣発言録その2

 甘利経済産業大臣の閣議後大臣記者会見の概要
http://www.meti.go.jp/speeches/index.html
 から、最近の発言を逆順に掲載しておきます。

 ピークオイル問題を公式の場で発言するのはいつになるのでしょうか。

●平成19年12月7日(金)
9:59〜10:19
於:記者会見室
(質疑応答)



【原油高騰】
Q: 原油高ですが、先日OPECの総会で増産が見送られました。それで、今後原油がさらに高騰する心配がありますので、来週にも政府の原油高対策ありますけれども、このことを踏まえて、今後どういう対応をとっていくのか教えてください。

A: 増産をしないというメッセージについては失望をしています。彼らの言い分は、需給は間に合っているのだと。地政学的リスク要因とそれから金融上の問題、ファンドの動きがバブルを生み出しているという主張です。地政学的リスクについては、いろいろなニュースが飛び交っておりまして、実はリスクは下がるというニュースもアメリカからも一部出ている話ではあります。一番大きな要因は金融的な要件、ファンドの資金運用が石油市場に従来より特化しているということです。これを規制するということはなかなかできませんが、ファンドの行動の影響がどういう石油市場にどういう影響を及ぼすかということを調査すべきであるということはかねてから私が主張していたことですが、今回、IEAに対してその要請をし、調査資金も出すということを決めました。もちろん、今回の増産はしないということに対してIEA事務局長が懸念表明をし、それを理事会が共有したということもその点は私も評価はいたしておりますし、今後、日本の発意、要請によりまして、ファンドと石油価格との関係調査ということに入りますので、それを通じてファンド自身が世界経済に資するような投資先を積極的に開発していくということを、そういう動きになっていけば、これはそれぞれWin−Winの関係ができ上がるのではないかと思います。いずれにしても、どういう影響を及ぼすかをIEAが調査を始めるということになりましたので、その調査結果を待ちたいと思います。

Q: いまお話の調査資金を出す話ですけれども、具体的にはどういった調査をするのかと、あとどのぐらい資金を拠出するのか決まっているのでしょうか。

A: 拠出する資金は約3,000万円です。その調査内容については、これはIEAに別に特別に制約をかけての調査ではありませんが、IEA自身が適切に調査をしてくださると思っています。具体的内容について若干触れますと、昨日開催されたIEAの理事会で日本提案が受け入れられたわけですが、この提案によりまして、IEAが事務局となりまして、金融当局、それから専門家とエネルギー専門家による対話の場を設置するということが決定をされたと。これによりまして、投機などが原油価格に及ぼす影響の分析がより一層進むと。ここまでは具体的な話で、それから先の課題、さらなる細目のことについてはこれからこの部署でいろいろ研究していただくということになります。

Q: 事務的な質問で恐縮ですが、いまの3,000万円というのはもっぱら日本が出すものですか。

A: 日本からです。日本からIEAに提案をしたわけであります。

Q: 別に他の国と分担するわけではなくて、日本が払ってということでしょうか。

A: 日本が払って要請しました。

Q: そのお金など、金融当局というのは具体的にいいますと、どこがまとめてやるのでしょうか。

A: 主要国の金融当局金融関係者。政府・民間も両方含めて。

Q: いつごろからこの話を日本側は持ちかけていたのでしょうか。

A: IEAに声明を出すべきだと私が会見で申し上げておりましたが、その時に確か金融関係が及ぼすことについてもという言及をしたかどうか、その当時からです。要するに、投機資金が石油市場に大量に入ってくると。規模は石油市場の規模の10倍あると。この一部が動くと実需と無関係に価格が変動すると。その辺の影響がありますという話をしたころからこの金融の及ぼす影響についてということで勉強、介入はできませんから、ただ勉強はできるわけですから、その研究過程を通じてファンド資金が世界経済に資するような投資の開発、あり方ということを研究してもらえるのではないかと、等々、いい意味でもいろいろ効果が出てくるのではないかと期待をしていたわけです。

Q: 先ほど質問ありましたけれども、ファンドが石油市場に与える影響というのが、当然、日本も大きな影響は受けますが、全世界的に大きな影響を受けているだけに、日本だけが拠出するのではなくて、他の国が拠出しても然るべきじゃないかという印象を受けたのですけれども、今回なぜ日本だけが拠出するということになったのでしょうか。

A: とりあえず勉強代だけですから、これがさらに幅広い研究になれば当然、IEAというのは石油の大量消費国、大消費国連合ですから、当然、本格的にまだ何をすべきかということであれば、当然、呼びかけていきます。なかなかアメリカもサブプライム問題を抱えていますから、そこから逃げた資金が回っているということを世界からいろいろ言われているわけですから、なかなか表に出づらい部分もあるのではないでしょうか。

Q: 大臣、冒頭、調査というお言葉を使いましたけれども、調査というのはどちらかというと研究というか、実態把握というか、そういった色合いの方が強いのでしょうか、まずは。

A: まずはそうです。投資資金がどこへ何をどのくらい投資するかというのは自由意思でありまして、それを制約するということは不可能ですし、やるべきではないわけです。ただ、結局一時的な投機で世界経済が混乱する方が、後々そういう投資資金にとっても環境は悪くなるわけですから、健全に投資資金が永続的に利益を回収できるような経済状況をつくっていかなければならないのだと思います。そこに初めてWin−Winの関係、つまり世界中の国にとっても良いし、投資ファンドにとっても良い、持続的な好循環環境が生まれるということですから、そういう意識喚起ができればということが我々の思いです。

Q: 重ねて恐縮ですけれども、年度内位にはその結果ぐらいはしっかり示してほしいというような話は、それとももうちょっと長いですか。

A: そんなに時間がかかることでもないと思いますけれども、なるべく早くと、現状の異常な状況が世界経済にボディブローで与えている影響が回復不能なようなダメージになる前に早く調査結果を出してもらいたいと。そしてそれをみんなが共有するようにしてほしいと思います。

Q: 原油高対策で来週に関係閣僚会議が開かれるようですが、経済産業省として、これまで打ち出されている中小企業対策的なこと、新しい対策というのは打ち出せそうですか。

A: 大体、うちの方で考えられるのは発表しました。中小企業対策ですね。それから、我が省以外のもので、どこまで具体的に言及できるかという部分がまだ微妙な調整が残っていますので、それらをまとめて発表をすることになろうと思います。我が本部についてはかなり、いままで中小企業対策等発表させていただいた。それに若干の細目を足す程度になろうかと思います。

Q: 公明党は今回、灯油代の助成でそういう灯油券みたいなのを配れないかというような意見もあるようですね。ただ、ちょっとそれら自身もばらまき的な政策ではないのかという気もするのですけれども、灯油券助成についてはどのように。

A: これはうちの所管じゃなくて、むしろこれは厚労省ですかね。我が党内からも出ていることは確かです。地域的にこれから冬を迎えて灯油代金の家計負担が相当重くなるという、先般も北海道知事からのお話にもありましたので、これは政府全体で検討することになろうかと思います。


Q: 先ほどの灯油券に関連してなんですが、児童手当とか幼稚園の就園補助と、個人に供給されるものというのはあることはあるのですけれども、直接、実質的、正直にあまり聞かないのですが、灯油に補助するというのがそもそも良いのかどうかという点と、温暖化、省エネの観点からガス暖房とか電気暖房とか使っている人も増えていて、そういう人とのバランスの話とかがあると思うんですけれども、その点どのようにお考えですか。

A: 他とのバランスというのは燃料系統の他の人とのバランスとかそれから他の政策、個人に対する支援政策とのバランス等も含めて、厚労省を中心に政府全体でいま検討している段階であろうと思います。ご指摘のようなことも当然、検討材料の中には入っているというように思います。

 つづく続きを読む
posted by おぐおぐ at 08:30 | TrackBack(0) | 悪影響/ニュース/リンク | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年12月06日

スループットの限界により起こる擬似ピークその2

スループットの限界により起こる擬似ピーク より続く

 さて、制約条件の理論(TOC)から分かる大事なことはなんでしょうか。

 それは、スループットの限界が起きている場合、その制約条件を作り上げているボトルネックは一回について一箇所だけだ、ということです。

そしてそのボトルネック以外では、どのプロセスでスループットを向上させるための取り組みを行っても、それは無駄な努力です。投資された金も無駄となります。

 現在の石油価格高騰とそれにも関わらず見かけ上石油生産量が頭打ちしていることを、スループットの限界による擬似ピークなのだと仮定すれば、どこか一箇所にはボトルネックがありそこさえ改善すれば解決するはずです。

 そして、たった一つのボトルネックを見つけてそこで問題を解決できなかったなら、スループットの限界ではない、「だから」ストックの限界つまり本当のピークオイル現象の現われだ、という論旨で、「ストックの限界」を確認する論理が作れるでしょう。あるいはやはり最上流の石油の発見量が枯渇するということがスループットの限界を構成することになるのでしょう。
 ほんとかな?

不定期につづく
posted by おぐおぐ at 13:49 | TrackBack(0) | 哲学(時代認識/エネルギー論) | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年12月04日

呼び名は大切

 ピークオイル時代を考える私たち自らのことをなんと呼べばいいんでしょう。
呼び名は大切、という議論がエネルギーバレティンにありました。

What should members of the peak oil movement call themselves?
http://energybulletin.net/38052.html

 この中では一般的な呼び名PeakistやDoomerを、ピークオイルなんてないと主張している反対陣営(CERAなど)が使っている呼び名であり、相手に縛られることはないとして退けています。
 もしかすると前者はマルキストと並べるつもりで使われているのかもしれませんね。
 後者は悲観論者はたまた臆病者といった意味を中に含んでいるのかもしれませんね。

Peak oil advocate
 発明と発見が違うように、ピークオイルは提言する対象なのか、という疑問を起こすのでおかしい、としています。

Peak oiler
 まあ価値中立的なのだけれどオイラーという呼び名がちょっとまずいようです。

Peak oil believer
 信仰の対象じゃないし、本当はまともな人なら「おそかれ」みんなピーク論者だというニュアンスが伝わらないとしています。

そして、とりあえずの案としては、
Peak oil activist
をこの著者は推薦しています。

 が、「ピークオイル活動家」と単純に訳してみれば、日本では活動家と名がつくだけで敬遠されそうな気配も無きにしも非ずです。

 さーてどうしたもんでしょう。いい考えはありませんか。
コメントの中にある、「ピークオイル・アナリスト」というのは、いかにも横文字職業的なにおいが付いていいかもしれませんね。
posted by おぐおぐ at 01:24 | TrackBack(0) | 哲学(時代認識/エネルギー論) | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2007年12月03日

ん!07年11月のランキング

 JanJanブログのアクセス数解析機能を使って、11月の1ヶ月間の人気がある記事を10件紹介しておきます。

2007年11月HTMLごとアクセス数一覧 全部見る
順位 HTML タイトル アクセス数 詳細
1 INDEX 4514
2 100ドル原油に占める年金基金とヘッジファンドの寄与 487
3 雑談部屋その2 287
4 (改装)雑談部屋 282
5 もう一つの不都合な真実 The Oil Drumより 261
6 本日の甘利大臣発言録 251
7 「エネルギー基本計画」への手抜きパブリックコメント 232
8 ん!:ニュース短信その6 215
9 本の紹介『石油エネルギー資源の行方と日本の選択』 176
10 07年10月のランキング 171

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posted by おぐおぐ at 09:17 | TrackBack(0) | その他 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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